あなたの転職が、どうか成功しますように 

退職交渉

転職先が決まったら、現職の方は退職交渉に入っていきます。
有能な人材であればあるほど、退職交渉は困難を極めます。

ここでは、スムーズな退職交渉、を進めるために、
退職交渉のコツについてお伝えさせて頂きます。

退職交渉を行う際には、以下のポイントを心がけましょう。

  • 最初は直属の上司に相談する
  • 退職の意思が固い旨をはっきりと伝える
  • 退職する理由をしっかりと伝える
  • 入社日が決定しているため、退職日の引き延ばしができない旨もはっきりと伝える
  • 退職日が確定するまでは、退職交渉状況をきちんと把握しておく

退職の相談は、まずは直属の上司に話をしましょう。
転職先が決まったからといって、安易に同僚や先輩などに
そのことを伝えてしまうのは危険です。

人づてにそのことが直属の上司に伝わってしまうのがもっともよくありません。

直属の上司は、たとえどのような方であれ、
組織の中ではあなたにとって重要な存在です。

退職の相談は直属の上司に最初にするのが礼儀です。

大きな組織の場合は、直属の上司経由でさらに上長の意思決定者や
人事部へと話が進むことがほとんどです。

退職の意思を伝える際には、もうその意思が変わらないという旨を
はっきりと伝えることが何よりも肝心です。

相手に断固とした意思が伝わらないと、
上司としては引き留めが可能かもしれないと考え、
現職にとどまるための説得交渉をされるケースもあります。

「こいつはもう何を言っても覆らないな」と思われれば、
上司は引き留めをすることはしなくなるでしょう。

少しでもあなたに隙があると、
様々な手段を使って引き留めが始まります。

  • 昇給・昇進させる予定だったことを伝える。
  • 希望部署に異動させる予定だったことを伝える。
  • あなたが尊敬する社員との面談をアテンドして、引き留めを行う。

など、引き留めには様々なテクニックが存在しています。
このような引き留めによりあなたの心が揺らぐようであれば
そもそも転職などするべきではありません。

退職の意思は高く、揺るがない。
そして、正々堂々とこれまでの感謝の意を述べる。

これが、退職される会社としてももっとも気持ちよく
本人を送りだすことができる接し方なのです。

退職の意思を伝える際には、退職をする理由についても、
相手に反論の余地がなく、納得してもらえるような理由を話すことがマナーです。

もちろん、場合によっては本当の退職理由を伝えられないケースもありますが、

退職の引き留めをする側から考えても、
「その理由であれば仕方がない、彼(彼女)の選択と決断を尊重し、応援しよう」
と思えるような、明確で納得性が高い理由を伝えられることが理想です。

退職理由自体があいまいだったり、聞いていても納得できないものだったりすると、
あなたを送り出す会社側も、気持ちよく退職を認めることはできません。

その逆に、退職理由によっては、転職後も前職社員が応援してくれるような
関係性を築くこともできるのです。

また、退職する理由をはっきりと伝えると、
「その理由を払しょくしてあげるから、残ってくれ」といったような、
まるで後出しジャンケンのような引き留めをされることもあります。

例えば、「給料を上げてあげる」「部署を異動させてあげる」なども典型例です。

しかし、引き留め時のそのような言葉は、決して鵜呑みにしてはいけません。

そのような交渉は、あなたの退職に対する決意のほどを確かめるだけの
かまかけかもしれませんし、もし本当にそのような待遇を用意してあげたいと
当事者が考えていたとしても、その方に人事権がなければその言葉には全く重みがありません。

また、企業の人事処遇の側面から考えてみても、
「退職しないでほしいから、希望をかなえてあげる」といったようなコミュニケーションは、
逆にいえば、「退職したいと言ったら、何でも希望をかなえてくれる」と
他の社員に間違ったコミュニケーションとして誤解されて伝わってしまう可能性もあり、
企業もそのリスクも十分に分かっています。

辞めると言ったら待遇が良くなるのでは、個人の交渉力が企業の交渉力に
勝っていることを自ら示しているようなものですから、
通常企業は、よっぽど手放したくない人材でない限り、
そのような対応を行いません。

そのため、もし上司からそのような退職引き留めをされたら、
個人の感情がこもったリップサービスだぐらいに考え、
あなたが退職しようと思うにいたった経緯を冷静に思い返すことが大事です。

既に入社日が決定しているということを伝えれば、
さすがに退職日の引き延ばしはできなくなります。

引継ぎの関係でもう少し入社日を延ばせないか、と相談を受けることもあるかもしれませんが、
ここも頑な姿勢で入社日の調整は難しい、と伝えましょう。

退職される企業からしてみれば1日でも長く働いてほしいというのが本音かもしれませんが、
退職日が決まらない限りは、退職に向けた引き継ぎなども本格的には始まりません。

退職日を決めるためには、入社日が決まっている旨を伝えるのがもっとも効果的です。

また、どうしても交渉が難航しそうな場合には、
自分自身で本当の入社日と企業に伝える入社日にバッファを持たせておくのも一つのテクニックです。

例えば、今が9月末で、転職先企業から求められている入社日が11月1日だとしましょう。

このケースでは、現職の企業には、最初の交渉の段階では入社日が「10月1日」を
求められていると伝えるのです。

当然、退職までが1カ月となれば、引き継ぎなども考えると期間はそう長くはありませんから、
現職企業もすぐにイエスとは言わないでしょう。

しかし、最初の交渉ではあなたも10月1日入社を頑なに主張します。
そして、交渉が難航する中で、それではもう一度だけ転職先企業と調整をすると仕切り、
その次に、入社日が11月1日であれば、何とか大丈夫だと伝えるのです。

こうすることで、 現職企業からしてみればあなたは自社のわがままを聞いた上で
転職先企業と交渉して1か月も入社期間を延ばしてくれた、という風に見えるので、
さすがに自分たちも10月末の退職でかたをつけようと思うでしょう。

このように、最初の段階からうまく期待値調整をしておくと、
退職日と入社日はスムーズに決めることができます。

奥の手でかつかなり高等なテクニックではありますが、
退職日の決定と入社日の決定は転職をする上で最後の難関です。

転職先の企業に迷惑をかけないためにも、
頑なな意思で交渉を進めるのが大事です。

退職交渉においては、かりに上司に退職の相談をして、
無事に退職が受理されたとしても、退職日が固まるまでは決して安心してはいけません。

場合によっては、上司から人事部に話を通すのが遅れていたり、
上司とその上長の間で話がうやむやになったままあなたの退職話が
宙に浮いてしまっている可能性もゼロではありません。

上司にしてみれば、部下が退職するという話は、
あなたが有能であればあるほど心苦しい話であり、
ケースによってはマネジメントとしての責任を問われかねないこともあります。

そのため、そもそも上司の立場からしてみれば、
部下の退職話を進めるということはモチベーションが上がることではないのです。

そして、それは上司の上長からしてみても同じです。

部下をお持ちの方であれば分かると思いますが、
たとえどのような部下であれば、いざ部下から退職の申し出があると、
誰でも内心はとても辛いものです。

だからこそ、後回し後回しとなるうちに、
実は退職の話が上長間や人事間では全く進んでいなかった、というのもよくある話です。
退職日が確定するまでは、しつこく退職手続きの状況を確認するように心がけましょう。